新NISAを始めたいと思っても、最初は分からないことが多いと思います。
「何から考えればいいのか」
「どこの証券会社で始めればいいのか」
「毎月いくら積み立てればいいのか」
「どの商品を選べばいいのか」
決めることが多く見えて、始める前から止まってしまうこともあります。
でも、新NISAは一気に全部を決めるものではありません。
まずは順番を整理して、
自分の生活に合う形で、一つずつ進める
ことが大切です。
新NISAを始める前に、まず確認しておきたいこと
新NISAを始める前に、制度の基本を少し整理しておくと迷いにくくなります。
まだ「NISAって何？」という段階の方は、先にこちらの記事から読むと分かりやすいです。
新NISAの投資枠や1,800万円の意味を確認したい方はこちらです。
「早く始めないと損？」「満額使わないともったいない？」と迷う場合は、こちらでよくある誤解を整理できます。
制度は分かったけれど、自分にもNISAが必要なのか迷っている方はこちらです。
新NISAを始めるまでの6STEP
新NISAを始める流れは、次の6つに分けると整理しやすくなります。
- 投資に回せるお金を確認する
- 証券会社を選ぶ
- NISA口座を開設する
- 毎月の積立額を決める
- 投資する商品を選ぶ
- 積立設定をする
すべてを今日中に決める必要はありません。
今の自分に必要なSTEPから、一つずつ確認していきましょう。
STEP1：投資に回せるお金を確認する
最初に考えたいのは、
「どの商品を買うか」
ではありません。
まずは、
投資に回してもよいお金があるか
を確認します。
生活費。
急な出費への備え。
近いうちに使う予定のお金。
こうしたお金まで投資に回してしまうと、値下がりしたときに不安が大きくなります。
新NISAには大きな投資枠がありますが、満額を使う必要はありません。
まずは、
「投資に回さないお金」
を分けることから始めると、無理のない積立額を考えやすくなります。
STEP2：証券会社を選ぶ
投資に回せるお金を確認したら、NISA口座を開設する金融機関を選びます。
銀行や証券会社などでNISA口座を開設できますが、金融機関によって取扱商品やサービスは異なります。
初心者が確認したいポイントは、主に次のような点です。
- 買いたい投資信託を取り扱っているか
- 積立設定がしやすいか
- 手数料やポイントサービスはどうか
- スマートフォンや管理画面が使いやすいか
すべての項目で一番の証券会社を探す必要はありません。
自分が使いやすく、続けやすいかを基準に考えてみましょう。
証券会社選びで迷う場合は、こちらの記事で比較するポイントを確認できます。
STEP3：NISA口座を開設する
証券会社を決めたら、口座開設の手続きを進めます。
多くの場合、オンラインで申し込みできます。
本人確認書類やマイナンバー確認書類などを準備し、画面の案内に沿って進めます。
ここで整理しておきたいのが、
証券口座とNISA口座の関係
です。
証券会社で投資をするための証券口座と、NISA制度を利用するためのNISA口座は、役割が異なります。
証券口座を開設しただけでは、NISA口座で投資できる状態になっていない場合があります。
申し込み画面で、NISA口座の手続きも行っているか確認しましょう。
口座開設の流れを順番に確認したい方はこちらです。
STEP4：毎月の積立額を決める
NISA口座の準備ができたら、次に毎月いくら積み立てるかを考えます。
ここでも大切なのは、
制度の上限ではなく、自分が続けられる金額
です。
新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を合わせて年間最大360万円まで投資できます。
ただし、これは制度上利用できる上限です。
家計に無理をしてまで使う必要はありません。
月5,000円でも、月1万円でも、自分の生活に合う金額から始めることはできます。
最初に決めた金額を、その後ずっと変えてはいけないわけでもありません。
家計の状況が変われば、あとから増やしたり減らしたりすることもできます。
積立額を決める手順はこちらの記事で確認できます。
家計から投資予算を考えたい方はこちらです。
STEP5：投資する商品を選ぶ
積立額を考えたら、投資する商品を選びます。
ここで、
「結局、どの商品を買えばいいの？」
と迷う方は少なくありません。
証券会社の画面には、たくさんの投資信託や株式が並んでいます。
ランキングや最近の値上がりだけを見ても、どれが自分に合うのかは判断しにくいものです。
商品を選ぶときは、商品名を比較する前に、次のような点を整理します。
- その商品がどの地域や資産に投資しているか
- どのくらい分散されているか
- どのような値動きが考えられるか
- 保有中にかかるコストはどのくらいか
- 値下がりしたときも持ち続けられそうか
商品選びで大切なのは、
誰かの正解をそのまま選ぶことではなく、自分が納得できる判断軸を持つこと
です。
ただ、投資信託、インデックス、信託報酬、オルカン、S&P500など、初めて見る言葉が多いと、一つずつ調べるだけでも大変です。
そこで、商品選びに必要な基本と判断軸を、STEP3の商品選び公式ハブにまとめています。
すべての記事を読む必要はありません。
まずは商品選び公式ハブを開き、自分が今どこで迷っているのかを確認してみましょう。
商品を決められたら、このページのSTEP6へ戻り、積立設定へ進みます。
STEP6：積立設定をする
証券会社、NISA口座、積立額、商品が決まったら、最後に積立設定をします。
毎月の積立日、積立金額、購入する商品、支払い方法などを設定します。
一度設定すると、設定した内容に沿って自動で買い付けが行われます。
積立設定をするときは、次の項目を確認しましょう。
- 購入する商品に間違いがないか
- NISA口座での買い付けになっているか
- 毎月の積立金額はいくらか
- 積立日や支払い方法はどうなっているか
もちろん、あとから金額を変更したり、積立を止めたりすることもできます。
最初から完璧な設定にしようとしなくても大丈夫です。
まずは、自分が無理なく続けられる形を作ることを優先します。
積立設定の流れを確認しながら進めたい方はこちらです。
途中で迷ったら、前のSTEPへ戻っても大丈夫
6STEPは、必ず一度で最後まで進まなければいけないものではありません。
積立額を決めたあとに、
「この金額で本当に大丈夫かな」
と感じることもあります。
商品を調べている途中で、
「そもそも自分は何のために投資するんだろう」
と考え直すこともあるかもしれません。
そんなときは、前のSTEPへ戻って大丈夫です。
投資に回せるお金を確認し直す。
積立額を少し減らす。
商品の仕組みをもう一度確認する。
一度決めたことを見直すのは、失敗ではありません。
自分が納得して続けられる形へ整えていくことも、新NISAを始めるための大切な過程です。
積立設定が終わったあとに不安になったら
積立設定が完了すると、
「これで始められた」
と少し安心するかもしれません。
その一方で、始めたあとにも新しい不安が出てくることがあります。
評価額が下がったり、SNSでほかの人の運用状況を見たりすると、
「自分のやり方で大丈夫かな」
と感じることもあります。
不安になること自体は、特別なことではありません。
始めた直後は、積立設定を何度も変えたり、毎日評価額を確認したりしなくても大丈夫です。
最初の1か月をどのように過ごせばよいか迷っている方はこちらです。
新NISAをやめたくなったときは、すぐに売却する前に、何が不安なのかを分けて考えることも大切です。
今の状況から読む記事を選ぶ
6STEPを最初からすべて読む必要はありません。
今の自分に近いところから進めてみてください。
これから口座開設を進めたい方
積立設定を終えたあとに不安を感じている方
まとめ｜新NISAは、順番に一つずつ進めればいい
新NISAを始めるときは、証券会社、積立額、商品選びなど、決めることが多く感じるかもしれません。
でも、最初から完璧な正解を出す必要はありません。
まずは、投資に回せるお金を確認する。
そのうえで、証券会社を選び、NISA口座を開設し、積立額を決める。
商品選びで迷ったら、STEP3の商品選び公式ハブで判断軸を整理する。
商品が決まったらこのSTEP2へ戻り、積立設定を完了する。
この順番で進めれば、少しずつ形になっていきます。
途中で迷ったときは、前のSTEPへ戻っても大丈夫です。
新NISAは、急いで全部を決めるものではありません。
自分の生活に合わせて、無理なく続けられる形を作っていきましょう。
今日の一歩
今の自分が6STEPのどこにいるかを確認してみましょう。
まだ証券会社を決めていない。
口座開設の途中。
積立額で迷っている。
商品を選べずに止まっている。
今いる場所が分かれば、次にすることも一つに絞りやすくなります。
次の疑問
積立設定が終わったあと、次に生まれやすいのが、
「始められたけれど、本当にこれでいいのかな？」
という不安です。
「思ったより増えない」「値下がりが気になる」「ほかの商品も気になる」「このまま続けていいのかな」など、始めたあとだからこそ出てくる迷いもあります。
そんなときは、すぐに設定を変える前に、まず今感じている不安を整理してみるのも一つです。
※本ページは、筆者個人の経験や考え方をもとに、新NISAを始める流れを初心者向けに整理したものです。
特定の金融商品や金融機関を推奨するものではありません。
投資には価格変動リスクがあり、元本割れの可能性があります。
NISA制度の内容や税制は変更される場合があります。
制度の詳細や最新情報は、金融庁や利用する金融機関の公式情報もあわせて確認してください。